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お役立ち情報

めんどくさい!?引越で必要な手続きとは

引越をするときに行わなければならない手続きはたくさんあります。

かなーりめんどくさいと感じますが、のちのち困らないように漏れの無いよう1つひとつきちんと手続きを済ませましょう🌟

 

 

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引越に際して必要な手続きの流れは以下の5つです。

スケジュールを立てて計画的に行っていきましょう!

 

1. 引越が決まったらすぐに賃貸物件の解約や引越の見積り
2. 1か月前からインターネットの手続き
3. 2週間前から役所関係やライフラインの手続き
4. 当日はライフラインの開始手続き
5. 引越後にも忘れずに役所の手続き

 

【1 引越が決まったらすぐに】
引越が決まったらすぐに行うものは、手続きに時間がかかるものもありますので、後回しにせずに早めに手続きしましょう。

□賃貸物件の解約手続き
□駐車場の解約
□新居の下調べ
□引越の見積りと契約

賃貸物件に住んでいる場合、解約が必要となりますが、賃貸借契約書に記載される「解約予告の告知期限」を確かめておきましょう。

また、新居が決まったら、道幅やエレベーターの有無、間取り、収納スペースを調べておきましょう。引越の見積りに必要な場合や、新居の家具家電の配置を考えるときにも必要になってきます。

引越までに、家財の配置を考えて紙にかいておくと引越がスムーズにいきます◎間取り図や部屋名、家具家電の設置場所を書いて、引越当日に作業員さんに渡しましょう。

 

そして、大切なのが引越の見積りです!

引越の見積りは早めがおすすめです。遅くとも2週間前までには申込をするようにしましょう。

ギリギリになると、希望日に引越ができなかったり、時間も遅くなってしまったりします。

3月~4月上旬の引越の繁忙期には直前に見積をすると引越を断られてしまうこともあります。

3月や4月に引越を考えている方は1か月前までに見積を済ませましょう!

 

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【2 引越1か月前】

少しずつ引越に向けて準備を進めていきましょう。1か月前に手続きをするのがおすすめなのは以下の2つです。

□インターネット・電話の移転
□粗大ごみや家電の処分

 

インターネットや電話の移設の手続きも引越と同様、混雑すると時間がかかる場合があるので早めの手続きがおすすめです。

不用品の処分については、以前KLCのコラムでもご紹介していますので、こちらの記事も併せてご覧ください。

不用品の処分どうする?正しい処分の方法とは | 株式会社カワサキライフコーポレーション (kawasaki-life.jp)

 

【3 引越2~1週間前】
2週間前になると、引越に向けての手続きが本格化します。漏れの無いように確認していきましょう。

《役所での届け出など》
□転出届の提出
□国民健康保険の資格喪失手続き(異なる市区町村へ引越す場合)
□住民税の住所変更

《インフラ関係》
□電気・ガス・水道の使用停止・開始
□郵便局へ住所変更手続き
□NHKの住所変更

《住所変更》
□銀行口座やクレジットカードの住所変更
□火災保険など加入している保険の住所変更
□携帯電話・スマートフォンの住所変更

 

転出届は、現住所の役所で手続きを行います。引越日の14日前から受け付けていますので忘れずに届け出を行いましょう。

住民税の変更については会社に住所変更の連絡を行うようにしましょう!

そのほか、インフラ関係の手続きや銀行口座等の住所変更も忘れずに◎

ガスの場合、作業に立ち会う必要があり日程調節をしなければならないので、早めの連絡がおすすめです。

 

この時期に新居レイアウトを決定し、荷造りを開始すると慌てずに引越を行うことができます。

荷造りのコツについては、以前ご紹介しております。こちらもぜひご覧ください。

引越の荷造りどうする?荷造りのコツとは | 株式会社カワサキライフコーポレーション (kawasaki-life.jp)

 

【4 引越当日】
いよいよ迎えた引越日当日はインフラ関係の手続きが主となっています。

《旧居にて》
□ガスの使用停止の立ち会い
□鍵の明け渡し

《新居にて》
□電気・水道の使用開始
□ガスの開栓の立ち会い

 

ガスの使用停止や開栓の作業には立ち会いが必要ですので、忘れないようにしましょう!

 

【5 引越日以降】
引越が終わっても、手続きは終わりではありません。

荷ほどきなどで忙しく忘れてしまいがちな手続きもしっかりと済ませましょう!

《役所での手続き》
□転居届・転入届
□マイナンバーの住所変更
□国民年金の住所変更
□国民健康保険の加入(異なる市区町村へ引越す場合)

《警察署での手続き》
□免許の住所変更
□自動車の住所変更・車庫証明の発行

《そのほか》
□本籍地変更
□パスポートの住所変更(本籍の都道府県や氏名が変更になった場合)
□通販サイトの住所変更

 

役所での手続きが必要な、転居届・転入届やマイナンバーの住所変更、国民年金の住所変更、

国民健康保険の加入については、引越日の14日以内に行う必要があります。期限に遅れないように気をつけてください◎

 

以上、引越の手続きについてご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。

やることが多く、めんどくさいと感じてしまうかもしれませんが、やるべきことがあらかじめわかっていれば慌てることもありません◎

今回の記事を参考にしていただき、気持ちよく新生活をスタートさせましょう‼

 

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